夏のさ中に突如発表され、さんざん物議をかもした小泉首相の北朝鮮訪問だが、９月１７日についに実現。結果、北朝鮮により拉致された１１人の日本人のうち１３人の安否を確認（残念ながらうち８人は既に亡くなっていたが）。さらに拉致行為についての国家としての謝罪を金正日から直接引き出し、国交正常化交渉を再開することで合意、首相は平壌共同宣言に署名して帰国した。今までの両国の関係を考えればこれは驚くべきことであり、今回の訪朝は大いに成果を上げたと言ってよいだろう。日本政府がこれほど鮮やかな外交を見せたのはおそらく田中角栄の訪中以来で、国際情勢の変化（北朝鮮の経済的困窮と米国の「悪の枢軸」論）に助けられたとはいえ、これは評価すべき業績だ。国際社会の反応もおおむね良好（を通り越して予想以上の進展に驚愕）のようである。

　ところが、国内の反応はいささかこの外交的成功に冷たいようだ。というのも、日本では今回の訪朝の成果＝「拉致問題」の解決、という風にとらえられがちだったからだ。会談数日前からは連日連夜テレビ・新聞に拉致被害者の家族が登場し、涙ながらに肉親の帰還を訴える。日比谷講堂では「拉致問題解決のための」集会が開かれ、支援者が集まってシュプレヒコールを上げ、ラストに流れる「故郷」の歌でまた涙する。一般の人ならまだしも、そういった家族・関係者にしてみれば拉致された日本人の大部分が無事に帰還せねば訪朝そのものが成功とは言えず、むしろ今までの政府の対応の拙さや北朝鮮の行為に怒りが募るばかりで、国交正常化などとんでもない、ということのようだ。それは当然だろう。いくら謝ってもらったとて亡くなった人が帰ってくるわけでもなく、今までに両国がもっと上手な対応をしていれば生前にもう一度会えたのではないかとも思えば、そりゃあ悔し涙が溢れてくるのは人として当たり前に違いない。が、しかし。当事者としての彼らはともかく、マスコミや、マスコミを通してそういった情報を受け取る僕たちまでが彼らの叫びにそのまま乗っかってよいのだろうか。

　被害者の反応は、理屈抜きのものだ。彼らは身内の拉致という理不尽な出来事を前にして、人をなじったり後悔を吐き出したりしてカタルシスを得ずにはいられないだろう。でも、僕たち「一般の」人間は違う。もちろん同じ土地に住んでいた人の安否は心配だし、家族の訴えに共感しもらい泣きもするけれども、一方でかの国と正常な関係を結んでミサイルの恐怖から逃れることや、朝鮮半島北部に住む人々（中国で日本領事館に駆け込んだような人たちだ！）の生活だって気になることには違いない。ビジネスチャンスを探している人にとっては北朝鮮との経済交流が関心の的かもしれないし、あるいは学者や文化人にとっては学術・文化交流に対する期待が大きいかもしれない。僕個人としては、かつて７０年代の西ドイツが「接近による変化」を掲げて東欧諸国との関係を緊密化し、見事８０年代末の東欧革命を引き起こしたように、両国の関係を深めることは将来あの国の体制を変革する布石を打つことになるかもしれないと思っている。そして何より、周辺諸国は日朝関係の安定化を願っているだろう。国と国との関係を巡る思惑・利害というのは多様なものであり、ただ一つこれ「だけ」が大事などとはうかつに言えないものであろう（もちろん、優先順位として「人命第一」というのは間違っていないと思うが）。

　そういった観点からすると、やはり気になるのはマスコミの報道の仕方だ。小泉訪朝前後数日のテレビ報道ははっきり異様だったと思う。どこのチャンネルを回してもまずは有本さん・横田さんら拉致被害者の家族のインタビューが映し出され、その感情的な発言は何のフィルターも通されることなく、また大したコメントを加えられるわけでもなくそのまま流通していく。一方で、政府首脳や外交担当者の発言・行動には異様に厳しい視線が注がれ（厳しいこと自体は至極正しいことだが）、批判の根拠としてまた家族たちやその支援者の発言が引用されていく。ある意味不可侵な者たちと、初めから標的とされている者たちとの対照性。「理のない主張・批判はしない」「独自のスタンスを持ちつつも、異なる見方にも配慮する（相互主観性を維持する）」という大原則からすれば、こうした報道の仕方はジャーナリズム失格だと思えた。本来「報道」と特定の立場の者の「宣伝機関」とは全く相異なるものだが、しかし今の日本のマス・ジャーナリズムはそこを踏み外し、複数の視点から物事を眺め把握しようとする姿勢に欠けているように見える。

　例えば拉致被害者の家族はこう叫ぶ。「もう少し早く政府が何か手を打っていれば…」「拉致の事実が判明したからには、国交正常化を行うべきではない」。では、日本政府は数年前、あるいは数十年前、北朝鮮が今よりはるかに頑なだった時期にどういう手段で解決を図れば良かったのか。また、今国交正常化を行うべきではないとすれば、今後あの国とどういう関係でつき合っていくべきなのか（あるいは、やはり国交正常化を急ぐべきなのか）。そうした点について考えるべき責任を負うのはもちろん遺族たちだけではなく、情報を伝えるマスメディアであり、その情報を受け取り解釈する僕たちであり、その意を受けて行動する政治家なのだ。事態には、色んな視点・立場から吟味した具体的な「策」を持って当たるべきで、ただいたずらに感情を煽り煽られ怒号をうずまかせる（キヨスクに並ぶ夕刊紙！）だけでは物事は何も進まないだろう。遺族の感情的回復を図るために発言に耳を傾け、様々なことをしなければならないのはもちろんだが、２つの国の関係・やりとりというのはそれに過剰に縛られることなく進めるべきだろう。

　僕たちは何も考えず人の言葉に乗っかるべきではなく、自分たち（あるいはみんな）にとって何が最も良い道か、もっと冷静に考えなければならない。そうしてよその国との問題を確かに「自分たちのもの」としない限り、外交は一部の特権的官僚たちの牛耳るままで、日本外交のレベルや民度だっていつまでたっても上がりはしないだろう。だいたい、ヒステリックに叫ぶばかりの人間の言うことなど、相手の国の人間だって耳を傾けるはずがないじゃないか。まずは、落ち着かなければならないのだ。自分の胸に手を当て、しっかり相手の顔を見ながら。

２００２年９月２５日